知らないと損！2025年エコキュート補助金の新ルールと対策ガイド

最終更新日：2025年12月30日

光熱費の値上がりが著しい中、エコキュートの導入を考えている方は多いのではないでしょうか。

2025年のエコキュート補助金制度には、新しい条件や上限額の変更など見逃せないポイントが数多く盛り込まれています。

この記事では最新のエコキュート補助金の内容や申請方法だけでなく、費用相場・製品の選び方・施工までの流れも詳しく紹介し、役立つ情報が満載です。

本来受け取れるはずの補助金を逃さないよう、ぜひ参考にしてください。

2025年のエコキュート補助金制度とは？

エコキュートは、光熱費削減と環境負荷の低減を兼ねた次世代の給湯器です。 国の政策や自治体の取り組みの後押しもあり、補助金を活用することで初期投資の負担を大きく減らせます。

特に2025年は、脱炭素化を加速させるために予算が拡充され、条件を満たす家庭であれば10万円以上の補助金を受けられます。 ここでは国の制度、自治体の支援策、申請時に注意が必要なポイントを整理して紹介しましょう。

監修者：
MAYU一級建築士事務所 代表
小野 美紗子

昨今、世界各地で異常気象が発生し、大規模な自然災害が増加するなど、気候変動問題への対応が課題となっています。世界的に脱炭素社会へ向けた意識が高まる中、日本でも2030年度の温室効果ガス46％削減、2050年のカーボンニュートラル実現という国際公約を掲げ、気候変動問題への対応に向けた政策が注目されています。 （※「カーボンニュートラル」とは、二酸化炭素などの温室効果ガスの「排出量」と「吸収量・除去量」の差し引きをゼロにすることです） そんな背景を受けつつ、国や各自治体、メーカー企業が様々な側面から試行錯誤しつつ、具体的な脱炭素化への施策を一般家庭にも反映させていくための施策のひとつが、各家庭で使われる給湯システムの技術開発や補助金制度です。 この機会に、エコキュートのお買い換えや新規購入・設置をお考えの方は是非チェックしてみてください。

国の補助金制度｜【給湯省エネ2025事業】エコキュートの買い換えで使える補助金制度

給湯省エネ2025事業は、家庭のエネルギー消費で大きな割合を占める給湯分野に焦点を置いた補助金制度です。対象の高効率給湯器にはヒートポンプ給湯機（エコキュート）も含まれ、性能要件を満たす製品に買い替えると補助金を受け取れます。

補助金の基本額は6万円で、要件を満たすことで基本額に加算される仕組みです。要件ごとの加算金額は下記の通りです。

撤去費用補助まで含めると最大17万円になります。

出典：経済産業省「給湯省エネ2025事業（令和6年度補正予算『高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金』）について」

自治体ごとの補助金（東京都・関西）

【東京都】熱と電気の有効利用促進事業（エコキュート・ハイブリッド給湯機）助成金

自治体の補助金は、国の制度に加えて併用できることが多く、居住地によって実質負担額が大きく変わります。例えば東京都の「家庭のゼロエミッション推進事業P16」では、エコキュート導入に対して、エコキュートの機器費と工事費の合計の1/3最大22万円の補助が設定されています。

出典：東京都「家庭のゼロエミッション推進事業P16」

国の制度と組み合わせることで、最大39万円の支援を受けることが可能です。

【関西エリア】

関西エリアでは、各自治体が省エネリフォームやエコキュート導入を対象に補助金を用意しています。大阪市では「省エネリフォーム補助制度」があり、省エネ基準レベルの工事では事業費の2／5を補助し、上限は30万円です。

さらにZEHレベルの性能を満たす場合は事業費の4／5まで対象となり、最大で70万円を受け取れる仕組みになっています。泉大津市ではエコキュート導入に対して2万円の補助が設定されており、家庭の初期負担軽減に役立ちます。

さらに京都府や兵庫県でも独自制度が整っており、京都市は家庭部門での温室効果ガス削減を目的とした補助金の利用が可能です。兵庫県では加古川市、加東市などが省エネ機器導入を支援する事業を展開中です。

このように関西では都市部から郊外まで幅広く支援制度があり、条件や補助額が自治体ごとに異なります。

補助金申請の注意点と落とし穴

補助金の申請で注意しなければいけない点は2点です。1つは予算枠の早期終了です。2024年度の給湯省エネ事業では、夏の段階で申請が殺到し、秋以降に導入を検討した家庭は補助金を受けられなかった例があるため、早めに申請しましょう。

2つ目は書類不備による不採択です。施工業者の登録番号・機器の型番・領収書の記載方法など細かな要件が揃っていないと差し戻しになります。差し戻しの間に予算が終了するリスクもあるため、書類は細部まで確認することが大切です。

また事業者によっては補助金申請の代行を行ってくれる場合もあれば、施主が自分で申請しなければならない場合もあります。過去には「申請がうまくいかず結局補助を受けられなかった」という声もあるため、補助金に精通した業者を選ぶと安心です。

補助金を確実に得るには、制度の理解と同時に業者選びが重要なポイントになります。

監修者：
MAYU一級建築士事務所 代表
小野 美紗子

省エネ関連の補助金申請手続きには業者側が用意する資料や情報の整理が多々あります。 実績はもちろんのこと、細かなことまで調査や打合せをしてくれる信頼できる業者を選んでくださいね。

エコキュートの費用相場

エコキュートを導入する際に気になるのが、初期費用の総額です。本体価格だけでなく、工事費や設置環境に伴う追加費用がかかるため、見積もりを確認せずに契約すると予算を大きく超えてしまうケースもあります。

ここでは、メーカーごとの本体価格の目安、設置工事費の内訳、さらに補助金を利用した場合の実質費用シミュレーションを詳しく紹介します。

本体価格の目安（メーカー別比較）

エコキュートの本体価格はメーカーや機種によって大きく異なります。一般的な相場として、パナソニックや三菱電機の標準タイプで40万〜50万円前後、高機能モデルでは60万円を超えるケースもあります。

ダイキンは省エネ性能に加えて静音設計を重視し、45万〜55万円程度が多いです。日立は追い焚き性能や湯はり機能に強みがあり、同じく50万円前後が中心です。

容量によっても金額の差はあり、例えば、一般的な370Lタンクの標準タイプは40万円程度、大容量の460Lや多機能タイプにすると55万円前後まで上がります。

メーカーごとに保証内容や省エネ効率も異なるため、単純に価格だけで選ばず、家庭の人数やライフスタイルに合ったモデルを選定することが重要です。

設置工事費用の内訳

エコキュート導入には本体価格以外に工事費がかかります。工事は大きく分けて基礎工事・配管工事・電気工事の3つに分類されます。

基礎工事とは、貯湯タンクを安定して設置するためのコンクリート基礎を作る工事で、費用は約3万〜5万円です。配管工事では、既存の給湯器と入れ替える際に水道管や追い焚き配管をつなぎ直す必要があり、約5万〜7万円が一般的です。

電気工事は200V専用回路の増設やブレーカーの交換が含まれ、約3万〜6万円ほどかかります。夜間電力を利用する契約変更が必要な場合には、別途費用がかかることもあります。

合計すると、標準的な工事費は約15万〜20万円前後です。ただし設置場所が狭小地でクレーン搬入が必要な場合や、配管の延長が発生する場合は追加費用が発生します。

見積もりの際に工事内容と追加費用の有無を詳細に確認し、トラブルを避けることが重要です。

監修者：
MAYU一級建築士事務所 代表
小野 美紗子

既存のお家に設置する方が、多くの制限や確認事項が出てきます。 設置場所の条件で機種が限られてしまうこともありますので、事前にしっかりと調査して適合する機種や工事内容を精査することがとても大事です。

補助金利用後の実質費用シミュレーション

エコキュートの導入費用は本体と工事費を合わせると約60万〜70万円前後が目安です。しかし、国や自治体の補助金を利用すれば負担を大幅に軽減できます。

例えば国の給湯省エネ事業で最大17万円、さらに東京都の上乗せ補助で22万円を受け取れる場合、高く見積もっても実質的な負担は25万円台にまで下がります。

一般家庭でのシミュレーションでは、4人家族が460Lタイプを導入した場合、総額70万円（本体＋工事費）が補助金利用（39万円）で負担額は約31万円に圧縮される計算です。世帯人数が少ない場合は370Lモデルで十分なことも多く、費用はさらに下がります。

一方で補助金が利用できない場合、全額自己負担となり導入ハードルは高いです。そのため、導入を検討する際は必ず補助金の有無を確認し、申請時期を逃さないことが重要です。

家族構成や生活スタイルに応じたシミュレーションを行うことで、より現実的な導入計画を立てられます。

エコキュートの種類と種類別参考価格

エコキュートには、フルオート・オート・給湯専用の3種類があり、機能性や価格帯に大きな差があります。選ぶタイプを誤ると「必要以上に高額なモデルを買ってしまった」「欲しい機能がなく不便に感じる」といった後悔につながります。

ここではそれぞれの特徴に加え、実際のメーカー別の製品例を紹介しながら参考価格を具体的に紹介しましょう。

購入前に比較検討して、最適なモデルを選択することが大切です。

フルオートタイプ

フルオートタイプは利便性を最重視したモデルで、自動お湯張り・追い焚き・自動保温・自動足し湯に対応します。

たとえばパナソニック「HE-H46LQS」や三菱電機「SRT-S467」は代表的な製品で、価格帯は本体だけで55万〜70万円前後です。ダイキンの「EQA46YFPVE」も静音性能を高めたモデルとして人気があります。

これらは容量460Lクラスが中心で、4人〜5人以上の家族に適しています。入浴の順番が遅くなっても設定温度を維持でき、長時間快適に入浴できる点が強みです。

導入費用は高いものの、日々の使いやすさを優先する家庭にとっては最も満足度の高い選択肢となります。

オートタイプ

オートタイプは自動お湯張りや追い焚きが可能ですが、自動足し湯機能は搭載されていません。価格帯は40万〜55万円前後で、フルオートより10万円以上安価に導入できます。

代表例として、ダイキン「EQ46XSVH」やコロナ「CHP-46SAZ1」があり、370Lクラスなら二人暮らしや小世帯に十分対応可能です。三菱の「SRT--C467」も人気があり、基本性能を抑えながら価格とのバランスを意識する方に選ばれています。

長時間浴槽を利用しない家庭や、湯量を細かく調整しなくても問題ない家庭にはぴったりです。

給湯専用タイプ

給湯専用タイプは最もシンプルで、浴槽自動お湯張りや追い焚き機能はなく、基本的にキッチンや洗面への給湯がメインです。価格帯は30万〜40万円程度で、エコキュートの中では最も安く導入できます。

代表的な製品としては、**三菱「SRT-SRT-N467」やコロナ「CHP-37NZ1」が挙げられます。ダイキンの「EQN37YV」も一人暮らしや二人暮らしに人気です。

浴槽利用は手動で水を止める必要がありますが、普段からシャワー中心の生活をしている人には十分です。セカンドハウスや別宅への導入にも適しており、低コストで環境性能を確保したい方に向いています。

便利さよりも価格重視で導入したい場合に検討するとよいでしょう。

エコキュートのリフォームで後悔しない費用ポイント

エコキュートを導入する際、製品本体の価格だけを見て判断すると後悔するケースが少なくありません。実際には工事内容や見積もりの内訳によって総費用が大きく変わります。

さらに補助金の適用可否や、追加費用が発生するかどうかも重要な要素です。

ここではリフォーム時に注意しておくべき費用のチェックポイントや、予想外にかかりやすいコスト、さらに価格の安さだけで業者を選んでしまうリスクについて詳しく解説します。

見積もりでチェックすべき項目

エコキュートの導入費用を把握する際には、見積もりの内容を細かく確認することが大切です。特に「本体価格」と「工事費」が分離して明記されていることを必ず確認しましょう。

工事費に含まれる項目が不透明な場合、後から追加費用を請求されるかもしれません。たとえば既存給湯器の撤去費用・産廃処理費用・出張費などが別途請求されるケースが見られます。

大手メーカーの販売代理店であっても、工事は外注に任せることが多いため、内訳を明確にしていないとトラブルにつながります。補助金を活用する際にも、見積もりに補助対象となる機種名や型番が明記されていなければ申請が通りません。

契約前に複数社で相見積もりをとり、総費用だけでなく各項目の内容を比較することが、後悔を防ぐ大きなポイントとなります。

追加費用が発生しやすいケース

エコキュートの設置では、見積もり時には想定していなかった追加費用が発生することもあります。特に多いのは電気容量の不足による分電盤の工事です。

エコキュートは深夜電力を活用するため200Vの電源が必要となり、既存住宅では容量不足のために配線工事や分電盤交換が必要になる場合があります。

また設置場所によっては配管を延長したり、新たに基礎コンクリートを打設したりする追加工事が必要です。たとえば狭小地でタンクを置けるスペースが限られている場合、基礎工事費だけで5万円以上かかることもあります。

撤去した旧給湯器の処分費用や運搬費用も追加されやすい項目です。契約前に現地調査を依頼し、設置条件を確認してから見積もりを取ることが、予算オーバーを防ぐうえで重要です。

安さだけで選ぶリスク

エコキュートの導入を検討するとき、価格の安さに惹かれて業者を選んでしまうと後悔につながります。極端に安い業者の場合、工事を下請けに丸投げして施工品質が劣るケースが多いです。

基礎が不十分だと機器が傾いたり、配管施工が甘いと水漏れや凍結トラブルの原因にもなります。さらに、補助金の申請条件が登録事業者に限られ、格安業者の中には補助金対象外の工事店もあります。

その結果、想定していた補助金が受け取れず、かえって総額が高くつくという事態になりかねません。安さを重視する場合でも、実績・施工保証の有無・補助金対応の可否などを必ず確認することが重要です。

安心して長く使うためには、価格だけでなく信頼性を重視して業者を選びましょう。

エコキュートの施工までの主な日数と流れ

エコキュートを導入する際には、機器選定→契約→実際の工事→補助金申請まで複数のステップがあります。流れを理解しておくことで、スケジュール管理ができ、予算計画にも余裕を持たせられます。

特に補助金を利用する場合は申請の期限や審査期間も関わってくるため、工事完了後の手続きまでを見据えて準備することが重要です。

ここでは、見積もりから補助金申請・工事完了までをステップごとに解説します。

見積もりから契約までの流れ

最初のステップは見積もり依頼です。必ず複数業者に依頼し、現地調査後、相見積もりを比較することが大切です。

提示金額だけでなく、「本体価格と工事費が明確に区別されているか」、「撤去費用や出張費などの細かな項目が含まれているか」、「追加費用の有無」を確認しましょう。

業者選びの際は、「補助金の申請実績があるかどうか」や「アフターサービスの充実度」も大きな判断材料となります。

不明な点があれば質問し、必ず納得してから契約を交わすようにしましょう。

設置工事の標準日数

設置工事自体は比較的短時間で終わるケースが多く、既存給湯器の撤去を含めても半日から1日程度で完了するのが一般的です。ただし電気工事や基礎工事が必要な場合は時間が延びる可能性があります。

特に分電盤の容量不足が判明した場合には、新しいブレーカーの設置や配線工事が追加され、1日半から2日かかるでしょう。

工事日数は設置条件によって左右されるため、契約時にあらかじめスケジュールを確認しておくと安心です。

また騒音や作業車両の出入りなどで近隣に影響が及ぶため、事前に工事内容を説明して理解を得ておくとスムーズに工事が進みます。

補助金申請と施工完了後の流れ

工事が終わったら、補助金の申請を行う流れに移ります。申請には領収書・工事証明書・機器の型番が分かる書類などが必要で、業者が代行してくれる場合もありますが、申請責任は基本的に施主にあります。

書類を提出してから審査に入るまでに数週間かかることもあり、補助金の入金までの目安は2か月前後です。

自治体補助金と国の補助金を併用する場合は、それぞれの申請期間や必要書類が異なるため注意しましょう。特に人気のある制度では予算が早期に終了することもあります。

工事が終わったら速やかに申請を進めることが重要です。手続きを怠ると補助金が受けられないリスクがあるため、施工完了後も最後まで気を抜かず手続きを行うことが大切です。

監修者：
MAYU一級建築士事務所 代表
小野 美紗子

ユニットバスや洗面所をエコキュートと合わせてリフォームするケースも多く見られます。 時期違いでバラバラに工事するより、まとめて依頼した方が実質的な工事諸経費を抑えられる場合や、値引き対象になることもあります。 その点も踏まえて、時間に余裕を持って計画を進めるとよいかと思います。

エコキュート導入で得られるメリット・デメリット

エコキュートは電気と自然エネルギーを活用した給湯システムとして、光熱費削減や環境面での効果が注目されています。

一方で導入には初期費用や設置条件など注意点もあります。

ここでは導入前に知っておくべき「メリット」と「デメリット」を整理し、総合的に判断できるよう解説します。

メリット｜光熱費の削減効果

エコキュートを導入する最大の魅力は、光熱費の削減効果が大きい点です。

ガス給湯器との比較では、都市ガス利用家庭であっても光熱費の差は大きく、プロパンガス地域ではさらに効果的です。

東京電力エナジーパートナーの試算によると、たとえば新築戸建住宅で家族4人の場合、ガス給湯器とエコキュートの給湯料金を比較すると、年間3万8,300円の削減が可能という結果が出ました。

ただし電気料金プランや使用状況によって差が出るため、自宅の条件に合わせて試算することが重要です。

引用元：東京電力エナジーパートナー

メリット｜災害時の非常用給水機能

エコキュートには貯湯タンクがあり、満水時には300〜460リットル程度の生活用水を確保できます。

断水時にはこの水を非常用として活用できるため、災害対策として安心です。飲料水として使用する場合は煮沸が必要ですが、トイレや洗浄など生活の基盤を守る用途に十分対応できます。

一方、停電時にはヒートポンプが作動せず新たにお湯を作れないため、残量管理が重要です。

最近の機種では、非常用取り出し口が分かりやすく設計されているものも多く、災害時にすぐ使えるよう事前に確認しておくと良いでしょう。

メリット｜環境への貢献とカーボンニュートラル

エコキュートは、従来のガス給湯器に比べてCO2排出量を大幅に削減できる点でも注目されています。 空気中の熱を利用するヒートポンプ方式を採用しているため、発生する温室効果ガスはガス給湯器の約3分の1です。

政府が推進する「カーボンニュートラル政策」とも連動し、補助金制度の対象となっています。

補助金を活用すれば導入コストを下げながら、環境負荷の低減にも貢献できるため、 個人の選択が社会全体の持続可能性につながります。

デメリット｜初期費用が高額になりやすい

エコキュートはメリットが多い一方で、導入時の費用が大きなハードルになります。 本体価格と設置工事費を合わせると40〜70万円前後が相場であり、給湯器の交換費用としては高額です。

特に従来型のガス給湯器であれば20万円程度で済むケースが多いため、 導入時の負担を重く感じる家庭は多いでしょう。

国や自治体の補助金を利用できれば実質的な費用を下げられますが、 申請期限や予算枠に制限があるため、タイミングを逃すと全額自己負担になります。

デメリット｜設置スペースと騒音の問題

エコキュートは貯湯タンクとヒートポンプユニットを組み合わせて設置するため、 従来型の給湯器に比べて大きなスペースが必要です。 そのため、都市部の狭小住宅や集合住宅では設置が難しい場合があります。

またヒートポンプユニットは深夜電力を利用する時間帯に作動することが多く、 稼働音が気になるケースもあります。 エアコンの室外機に近い音量ではあるものの、隣家との距離が近い住宅環境では 騒音トラブルの原因になりかねません。

導入前には設置スペースの確保と 周囲への音の影響を事前に確認しておくことが大切です。

デメリット｜お湯切れや湯温低下のリスク

エコキュートはタンクにお湯を貯めて使う方式のため、 想定以上にお湯を使うと「お湯切れ」が発生します。 特に来客時や家族が一度に長時間入浴する日などは注意が必要です。

また外気温が低い冬場は効率が落ちやすく、湯温が下がることもあります。 最近の機種では学習機能や追い焚き機能が改善され、ある程度リスクは軽減されていますが、 瞬時に高温のお湯を供給できるガス給湯器と比べると柔軟性に欠ける部分があります。

そのため、家族人数や入浴頻度に合った容量選びが非常に重要です。 利用スタイルに合わせて適切なタンク容量を選ぶことで、後悔のない導入につながります。

監修者：
MAYU一級建築士事務所 代表
小野 美紗子

暮らしに欠かせない給湯機器。
どんな選択にもメリット・デメリットはありますが、ご家族にとってどんな使い方がベストなのか、今後のライフプランに合うスタイルはどんなものか、毎日の生活をじっくりと見据えながら検討することをおすすめします。
快適な暮らしが叶う機器が賢く導入できるといいですね。

実際に補助金を利用した人の体験談

実際にエコキュート補助金を利用した人の声は、制度の理解を深めるのに役立ちます。 ここでは、東京都在住のケースを筆頭に、自治体併用事例、申請でうまくいかなかったケースを具体的に紹介しましょう。

東京都で50万円の補助金を受けたケース

東京都在住の方のケースでは、給湯省エネ2025事業と東京都独自の支援策を併用し、 実に50万円の補助を受けた例があります。 国による給湯省エネ2025事業では最大17万円（高性能加算含む）が支給され、 さらに「東京都家庭のゼロエミッション推進事業」最大22万円など自治体の取り組みで 追加支援が得られた結果です。

（例：17万円＋22万円などで総額39万円、他にも区市町村での補助を加算） この家庭は家族4人で460Lのフルオート機種を選択し、 補助金適用後は実質負担を大きく削減できました。

導入後の光熱費削減とも相まって、満足度は非常に高かったと言われています。

地方自治体の併用で大幅節約したケース

北海道を含む地方自治体では、国の補助金に上乗せできる独自の支援制度もあります。 たとえば、北海道全域で実施されている「ほくでんエコ替えキャンペーン」と、「給湯省エネ2025事業」を併用した場合、最大で42万円の補助が可能です。

実際のケースでは、エコキュート導入にあたって 国の補助金約17万円と 地方のキャンペーン25万円を併用し、 初期費用が半額以下になったと報告されています。

申請に失敗したケースと学び

申請に失敗したケースと学び

補助金を利用する際には、申請タイミングの遅れと 書類の不備には充分注意しなければいけません。 ある方は申請が遅れたため既に予算枠を過ぎてしまい、補助金を受けられなかったことがあります。

また別の事例では、対象外の型番を見積もりに含めてしまい、 書類不備で不採択となったという報告もあります。

補助金の申請実績がある業者を選ぶことが得策ですが、 自身で申請する際には 「早めに申請する」「対象機種を事前に確認する」「書類を丁寧に揃える」 ことが重要です。 事前準備を徹底しましょう。

まとめ｜エコキュート補助金2025を活用して賢く導入しよう

本記事では、2025年のエコキュート補助金制度（国・自治体）の概要・費用相場・選び方・施工の流れ・活用事例を詳しく解説しました。 エコキュートを導入する際、初期費用は高額ですが、補助金をしっかり活用することで大幅に支出を抑えられます。

相見積もりを取って信頼できる業者を選ぶことが前提ですが、 補助金申請の際には「申請タイミング」をしっかり守ることが重要です。

補助金制度は予算が限られているので、 早めに事前準備を整えて、賢く損なくエコキュートを導入しましょう。